back check調べ「2025年 採用トラブル実態調査」で見極めの限界が浮き彫りに

人事・採用最新動向

約6割が2025年に採用ミスマッチ発生

エン株式会社は2026年2月4日、エングループのback check株式会社が運営しているリファレンス/コンプライアンスチェックサービス「back check」において、back check調べ「2025年 採用トラブル実態調査」の結果を公開した。

同調査は、人事部に所属する全国のビジネスパーソン1,000名を対象に、2026年1月16日~2026年1月22日に実施。57.7%が2025年に採用ミスマッチが発生していると答えた。試用期間中に採用ミスマッチが顕在化することが多く、見極めの難しさがうかがえる。

57.6%が入社後に想定と異なると感じたことがあるが、採用判断の裏付け不足の原因については、34.4%が「人事の業務負担が大きい」と答えた。入社後にギャップを感じやすいのは40.1%の「コミュニケーション力・協働力」が最多だった。

2025年 採用トラブル実態調査

採用後のズレは早期離職に直結

採用ミスマッチによって実際に発生した問題を聞くと、41.0%が「早期離職が発生した」と回答しており、その影響は甚大だ。採用選考の最終判断に依存している情報を質問したところ、60.7%が「面接での受け答え」、45.0%が「面接官の直感・印象」と回答した。

生成AIを活用した応募書類には54.2%が接触しており、60.5%が選考判断が難しくなったと答えている。

近年、生成AIを活用した職務経歴書・履歴書の作成が普及したことで、応募書類の完成度が均質化した。しかし、採用可否は現在も候補者の自己申告情報を前提とした質疑応答によって決定されている。

back check株式会社代表取締役社長の須藤芳紀氏は、過去の経験ではなく、将来的な活躍の可能性を適切に判断していくことが重要だと指摘。自己申告情報の信頼性を見極めることが困難になりつつある状況において、企業には採用判断の在り方そのものを見直すことが求められている。

(画像はプレスリリースより)

▼外部リンク

エン株式会社
https://corp.en-japan.com/newsrelease/2026/44612.html

生産性DX編集部

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