社会の変化による影響は「特に大きな影響はない」が最多 負担は“増えた”が4割に
組織開発・人材育成の領域で累計20,000社・460万人以上を支援してきたALL DIFFERENT株式会社は、同社の研究機関ラーニングイノベーション総合研究所とともに、2026年2月26～28日に「働き方への価値観の変化」に関する調査を行った。
対象は10代から60代以上のビジネスパーソン1,200人。働き方改革やコロナ禍を経て働く環境が大きく変化したこの5年間、現場の従業員はどのような変化を感じているのかを探った。
まず、社会や職場の変化が自身の働き方に与えた影響を尋ねたところ、「特に大きな影響はない」が45.5％で最多となった。一方で、具体的な影響としては「働く時間の変化（24.8％）」、「人手不足による業務負荷の増加（18.4％）」が上位に挙がり、現場の負担感がにじむ結果となった。
実際に、働くうえでの物理的・精神的負担の変化については、「変わらない」が49.8％と半数を占めたものの、「増えた」と回答した層は約4割に達した。
特に「人手不足による業務負荷の増加」を挙げた人の約8割が、何らかの負担増を実感している。制度整備が進む一方で、現場では働きやすさの向上や負担軽減を十分に実感できていない層が一定数いることがうかがえる。
一方、「働く場所の変化（テレワーク・出社頻度）」を選んだ層では、負担が「減った」と感じる割合が3割を超え、働く場所の柔軟性が一定の効果をもたらしていることも示された。
理想の働き方は「プライベートとの両立」 最大の障壁は“業務過多・人手不足”
今後の理想の働き方については、「プライベートと両立しやすい働き方」が24.8％で1位となり、ワーク・ライフ・バランスを重視する傾向が明確に表れた。次いで「休息をしっかり確保できる働き方（19.4％）」が続き、心身の余裕を求める声が強い。
しかし、その理想を阻む職場の障壁として最も多かったのは「業務過多や人手不足（31.5％）」。「特に障壁はない（現状に満足）」と回答した層も29.9％いたものの、依然として多くの職場で業務量の偏りや慢性的な人手不足が課題となっている。
会社に求める環境・制度では「給与・待遇の充実」が34.3％でトップ。物価高が続く中、働きやすさだけでなく処遇改善への期待が高まっていることがうかがえる。
今回の調査からは、制度整備が進んでも「現場の負担感は大きく変わっていない」という実態が見えてくる。
同社は、理想の働き方を実現するためには制度導入だけでなく、人材の定着・育成とセットで取り組むことが不可欠だと指摘する。業務の棚卸しや属人化の解消、管理職の評価に「育成・定着」を組み込むなど、組織と個人の双方に働きかける取り組みが求められそうだ。
引用元：ラーニングイノベーション総合研究所「ビジネスパーソン1200人調査（働き方の価値観の変化）」
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
ALL DIFFERENT株式会社 プレスリリース
https://www.all-different.co.jp/topics/20260428
